セキュリティ対策ソリューションをマップで確認
DISソリューションファインダーでは、様々なセキュリティ対策に最適なソリューションを検索することができます。下記セキュリティマップの対象項目からご確認ください。
左右にスクロールしてご覧いただけます
サーバ監視、侵入検知
脆弱性を狙ったサーバへの
攻撃対策はできていますか？Webセキュリティ
不正なWebへのアクセスによる
対策はできていますか？メールセキュリティ
迷惑メールや標的型攻撃メールの対策はできていますか？リモートアクセス対策、BYOD対策
社員の在宅勤務でのアクセスによる
情報漏洩対策はできていますか？ウイルス対策、
利用端末の管理・運用負担軽減
エンドポイント対策
の対策はすでにお済みですか？ファイル暗号化
社内の情報資産に対する
暗号化対策はできていますか？IT資産、アクセスログ管理
IT資産の管理や社員の不正アクセスへの対策はできていますか？デバイス制御
USBデバイス等からのウイルス感染、
情報の持ち出し対策はできていますか？バックアップ対策
情報搾取、改ざんなどの被害を受ける前のデータ保護対策はできていますか？
情報セキュリティ対策とは？
情報セキュリティの定義
情報セキュリティーとは、機密性、完全性、可用性を維持すること。
| 機密性の維持対策 |
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| 完全性の維持対策 |
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| 可用性の維持対策 |
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情報セキュリティ対策の必要性
情報セキュリティ対策は、経営に大きな影響を与えます!
情報セキュリティ対策を実施して対外的にアピールすることで、企業としての評価を高めて売上を伸ばしている企業がある一方、情報セキュリティ対策を疎かにしたために秘密情報や個人情報の漏えいを発生させ、経営を揺るがしかねない高額な賠償金を支払った企業もあります。
また、攻撃者は悪戯目的から金銭目的に変化しており、昨今では企業のPCを暗号化して解除するための金銭を要求したり、企業の機密情報を盗み出してアンダーグラウンドで売買するといった事が行われている状況であり、実際に被害を受けている企業が年々増加しています。
当サイトではユーザ企業に襲い掛かる脅威リスクへの具体的な対策ソリューションをご提案します。企業の継続的な発展のために、適切な情報セキュリティ対策を行いましょう。
国内情報セキュリティ製品市場予測と脅威予測
ソフトウェア製品とアプライアンス製品を合わせたセキュリティ製品の市場は、2017年から2022年の年間平均成長率（CAGR）が3.9％で、市場規模は2017年の2,973億円から2022年には3,602億円に拡大すると予測しています。（IDC Japan調べ）また、2017年に発生した社会的に影響が大きかった情報セキュリティにおける事案から、IPA（独立行政法人情報処理推進機構）が脅威候補を選出し重大脅威予測を公表しています。
国内情報セキュリティ製品市場
製品セグメント別売上額予測、2015年から2022年
※出典:IDC Japan株式会社 国内情報セキュリティ製品市場 製品セグメント別売上額予測 2015年から2022年を発表(2018年5月)
情報セキュリティ10大脅威 2018
| 順位 | 重大脅威予測(組織/法人) |
|---|---|
| 1位 | 標的型攻撃による被害 |
| 2位 | ランサムウェアによる被害 |
| 3位 | ビジネスメール詐欺による被害 |
| 4位 | 脆弱性対策情報の公開に伴う悪用増加 |
| 5位 | 脅威に対応するためのセキュリティ人材の不足 |
| 6位 | ウェブサービスからの個人情報の窃取 |
| 7位 | IoT機器の脆弱性の顕在化 |
| 8位 | 内部不正による情報漏えい |
| 9位 | サービス妨害攻撃によるサービスの停止 |
| 10位 | 犯罪のビジネス化（アンダーグラウンドサービス） |
※出典:IPA 独立行政法人 情報処理推進機構 情報セキュリティ10大脅威 2018を発表(2018年4月27日)
情報セキュリティ対策を怠ることで企業が被る不利益
情報セキュリティ対策を怠っていませんか? 情報セキュリティ対策を怠ることで被るリスクを認識していますか?企業は社会環境、法律や制度の変化により、常に情報漏えい等のセキュリティリスクにさらされています。
企業利益の損失
- 損害賠償請求
- 事業継続への深刻な
停滞による損失 - 不正送金
- クレジットカードの不正利用
信用の失墜
- 社会的評価の低下
- 企業競争力の低下
経営危機
- ネット上での取引停止による
営業機会の喪失 - 基幹システムなどの停止による
業務の停滞 - 従業員のモラル低下
- 企業イメージダウンによる雇用危機
2017年個人情報漏えいインシデント 概要データ
| 漏えい人数 | 519万8,142人 |
| インシデント件数 | 386件 |
| 想定損害賠償総額 | 1,914億2,742万円 |
| 一件当たりの平均漏えい人数 | 1万4,894人 |
| 一件当たり平均損害賠償額 | 5億4,850万円 |
| 一人当たり平均損害賠償額 | 2万3,601円 |
2017年漏えい原因比率(件数)
※出典:日本ネットワークセキュリティ協会 2017年 情報セキュリティインシデントに関する調査報告書より抜粋（2018年6月13日）
情報セキュリティ対策の見直しツール
セキュリティ対策の重要性や対策ソリューションを説明・提案するツールとして「セキュリティ提案ツール」を準備いたしました。下記よりダウンロードいただけます。(韋駄天IDをお持ちのお取引先様専用)
